PKSHA Technology、「コンタクトセンター従事者に関する意識調査」結果を公表

PKSHA Technology(東京都文京区、上野山 勝也代表取締役)は、MMD研究所と共同で実施した「コンタクトセンター従事者に関する意識調査」の結果を公表した。

調査概要は以下の通り。
調査対象:コールセンター従事者(オペレータ、SV、マネージャー、センター長など)
調査方法:インターネット調査(アンケート)
調査期間:2025年12月22日~2026年1月5日
有効回答数:328名

これによると、「人がやらないと解決できないカスタマーサポートがあると思うか」という質問に対し、82.9%が「ある」と回答した。「ある」とした理由については、「顧客の要望や状況の深い聞き取り」「顧客の感情への配慮」「いろいろな情報の組み合わせが必要」といった回答が上位を占めた。 

図1

一方、有人応対において「知識不足」等の課題を感じおり、従事者の78.7%が「AIに支援してもらいながら対応したい」と考えていることもわかった。その支援内容としては、「ナレッジの自動提示」や「カスタマーハラスメントのリスク判定」など、心理的安全性を高め、判断を補助する機能への期待が顕著だった。ただし、オペレータを支援するAIの導入率は31.4%にとどまっており、期待と実態の乖離も明らかになった。テクノロジーによる現場支援が急務としている。

 

図2


同社は、AI音声認識を活用した『PKSHA Speech Insight』を通じて、応対中の支援に加え、応対後の品質管理(QA活動)の自動化を推進する方針だ。


 

2026年02月02日 12時00分 公開

2026年02月02日 12時00分 更新

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