2020年5月号 ＜インタビュー＞

8期連続成長をもたらした経営手腕
センターを作り、運営した「経験」を活かす

東京個別指導学院
代表取締役社長
齋藤 勝己 氏

学習塾は、かつての「教室型」から、マンツーマン、あるいは少人数を対象とした「個別指導」が主流となりつつある。そのパイオニア的存在が、東京個別指導学院だ。直近も8期連続の増収増益を達成した大きな要因について、齋藤勝己社長は「お客様の声を聴き続けたコールセンターの存在は大きい」と断言する。

Profile

齋藤 勝己 氏（Katsuki Saito）

東京個別指導学院　代表取締役社長

1964年生まれ 中央大学経済学部卒。経済同友会同友クラブ理事。南甲倶楽部理事。学校法人中央大学 商議員。NPO法人日本 ホスピタリティ推進協会 理事 兼 教育産業 委員長。独立行政法人日本スポーツ振興センター ハイパフォーマンスディレクター／ワールドクラスコーチ育成プログラム メンター。

──中長期的に見れば、少子化によって厳しさが増す業界だと思います。御社の事業戦略を伺えますか。

齋藤　最大の特徴は社名の通り、一人ひとりに合わせたサービスを行っていることです。

　創業した1985年当時は子供の数が多く、小・中学校の１クラスあたりの平均生徒数も現在より多い時代でした。学習塾も学校同様の集団型授業が中心でしたが、本来、生徒一人ひとりの学力はもちろん、目指しているゴールもまったく異なります。３つの教育理念「やればできるという自信、チャレンジする喜び、夢を持つ事の大切さ」を生徒に伝えるためには、一人ひとりに寄り添い成長を支援する教育が必要という想いで、講師１人につき生徒２人までの個別指導を行っています。学習塾全体のトレンドが個別指導に移行した今も、競合が激化するなか、８期連続の増収増益を達成しています。

一人ひとりに寄り添う
本気の課題解決が業績をけん引

──競合が激しくなっているにも関わらず成長をけん引してきた最大の要素は何でしょうか。

齋藤　当社が目指しているのは、単に成績をアップさせるという表層的な現象ではない、本質的な課題解決です。保護者は、お子様に期待します。期待するがゆえに、不安になる。「将来、大丈夫だろうか」「この子にはどんな学習のやり方が合うのだろうか」など、さまざまな不安や悩みを抱えています。それを理解して寄り添い、解消できるようにサポートするのが我々の仕事です。つまり、「良い講師が良い授業を提供しています」というような一方通行のメッセージではなく、“ともに課題解決する”という姿勢が信頼を得ると考えています。

　そのために欠かせないのが、コールセンターの存在です。コールセンターへの年間問い合わせ件数はおよそ15万件で、そのうち新規の問い合わせが約７万件を占めます。ここで、お客様に寄り添う対応をできるかが、入塾を左右します。寄り添うことを重視した結果、コールセンターのオペレータは講師を含む現場業務の経験者を中心に構成しています。実際に生徒や保護者に相対した経験があり、サービスを隅々まで熟知していなければ、適切にニーズに対応することはできないからです。

（聞き手・嶋崎有希子）
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