2022年4月号 <DATA FILE by HDI-Japan>

DATA FILE by HDI-Japan

問い合わせ窓口格付け調査──映像配信業界

有人窓口は平均点もWebは課題が多い
いつでもサポートを受けられる仕組みが必須

近年はテレビよりも好む視聴者が多いとされる映像配信サービス。巣ごもり需要の後押しもあり、活気ある業界だが、サポートに関しては課題が多いようだ。とくにWebは、個人情報や会員登録が必要になるなど、サポートを得るまでに苦労を強いられるという。いつでも誰でも好きな手段でサポートを受けられる仕組みの構築が求められる。

図 映像配信業界格付け結果及び2021年全業界平均との比較

図 映像配信業界格付け結果及び2021年全業界平均との比較

[調査対象企業(マルチチャネル調査につき、調査窓口の特定はない)]
アマゾンジャパン(Amazon Prime Video)、ウォルト・ディズニー・ジャパン(Disney+)、HJホールディングス(Hulu)、NTTドコモ(dTV)、カルチュア・エンタテインメント(TSUTAYA TV)、DAZN JAPAN Investment(DAZN)、TELASA(TELASA)、Netflix(Netflix)、フジテレビジョン(FOD)、プレミアム・プラットフォーム・ジャパン(Paravi)、U-NEXT(U-NEXT)

【調査したチャネル(専門審査員、一般審査員へのアンケートより)】
Webサポート74.8%、リモートサポート なし、メール32.8%、チャット/チャットボット39.5%、電話58.8%、その他 なし