2022年2月号 <Focus/ビジネス>

Focus

緊急時、非常時の「働きがい」を左右した
“トップからのメッセージ”“環境整備”の有無

──働きがいのある会社研究所
(Great Place to Work Institute Japan)

Great Place to Work Instituteは、世界約60カ国に展開し「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析、各国のHPや主要メディアなどで発表している。コロナ禍、労働者の「働きがい」はどのように変化したのか、「働きがいのある会社研究所」コンサルタントの小林順子氏に聞いた。

 1991年以降、グローバルで「働きがい」に関する調査および結果を公表している日本の調査機関が、働きがいのある会社研究所(Great Place to Work Institute Japan)だ。同社が提唱する「働きがいのある会社」を見るための6つの尺度()について、コンサルタント小林順子氏は「働きがいの高い組織を構成するモデルや尺度は、30年間以上、ほぼ変わっていません。非常に基本的かつ根本的な概念でコロナ禍においても同様です。ただし、具体的な施策は環境変化に応じて変えていくべきものです」と説明する。

 このなかでとくに重要視しているのが、「(1)信頼」で、構成する5つの要素を“信用、尊重、公正、誇り、連帯感”に分類し、調査を重ねている。

図 「働きがいのある会社」を見るための6つの尺度

図 「働きがいのある会社」を見るための6つの尺度

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