2021年2月号 <DATA FILE by HDI-Japan>

DATA FILE by HDI-Japan

問い合わせ窓口格付け調査──映像配信業界

ステイホームを支えた映像配信サービス
サポート窓口はWeb・有人とも課題が多い

新型コロナウイルス感染症の拡大による“ステイホーム”で、ニーズが急増した映像配信サービス。懐かしいドラマが人気を得た一方で、サポートチャネルには不満の声も多かったようだ。とくにWebサポートは使い勝手などが低評価。有人サポートも2019年全業界平均と比べると低評価の項目が多い。

図 映像配信業界格付け結果及び、2019年全業界平均との比較

図 映像配信業界格付け結果及び、2019年全業界平均との比較

[調査対象企業(マルチチャネル調査につき、調査窓口の特定はない)]
アマゾンジャパン(Amazon Prime Video)、ウォルト・ディズニー・ジャパン(Disney+)、HJホールディングス(Hulu)、NTTドコモ(dTV)、DAZN Japan Investment (DAZN)、蔦屋書店(TSUTAYA TV)、TELASA(TELASA)、Netflix(Netflix)、フジテレビジョン(FOD)、プレミアム・プラットフォーム・ジャパン(Paravi)、U-NEXT(U-NEXT)

【調査したチャネル(専門審査員、一般審査員へのアンケートより)】
Webサポート82.6%、リモートサポートなど、メール44.2%、チャット/チャットボット27.9%、電話44.2%、その他2.3%