月刊コールセンタージャパン

2021年6月号＜特集＞

特集扉

コロナ禍で変化あり？！
採用時給／月給調査2021

Part.1 ＜データ分析＞

“買い手有利”にも関わらず時給／月給は上昇
今後の趨勢分ける『在宅制度』『同一労働同一賃金』

コロナ禍で一変した労働市場と採用現場。休業対応やオンラインへのシフトによって、飲食や観光、アパレルなどから人材が多数流出。「非対面で安心して働けて、求人数が多い」とコールセンターに職を求める労働者も多い。2021年１月〜４月、編集部が実施した採用時時給／月給調査の結果とともに、コールセンター業界の採用トレンドを検証する。

　ほとんどの業種で解消することはないと思われていた採用難。それが2020年、思わぬ形で突然、様相が変わった。求職者１人あたりの有効求人案件数を示す「有効求人倍率（季節調整値）」は、2019年、全国平均で1.5倍を超え、東京都に至っては２倍以上が常態化していた。

　いつまでこの状況が続くのか先行きが見えないなかで多くの求職者が利用したのが、人材派遣サービスだ。コールセンター市場でも例外ではない。人材派遣会社のウィルオブ・ワークによると、2020年４月にコールセンター部門の派遣登録は一気に伸び、前年比２倍超となった。これに伴い、採用コストも３分の１に低減したという。

　求職者の増加も2020年夏以降は落ち着き、一時的に下がった採用コストも以前の水準に戻りつつあるようだ。

　2020年のコールセンター採用市場には、（１）同一労働同一賃金をはじめとした法改正による影響、（２）採用／教育のオンラインシフト、（３）在宅勤務の浸透──など大きな変化もあった。採用時時給／月給調査の結果（図）をベースに、これらのトレンドについて検証する。

図　過去5年間の推移（エリア別）

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Part.2 ＜座談会＞

在宅シフト進めた４社の採用現場に見る
コロナ対策から「働き方改革」への目的転換

コロナ禍で様相が一変した市場は多いが、「人材市場」はその最たるものといえる。東京都をはじめ有効求人倍率が１倍を切ったエリアも多い。センター側は、採用難が概ね解消された半面、「３密」の指摘を受けたこと、在宅化で新たな課題も浮上している。事業会社、人材サービス、大手BPO、そして採用のプロフェッショナルという、異なる立場から採用の現状と課題を議論してもらった。

出席者（順不同）