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帝人ファーマ、在宅医療向けコールセンターを大阪市に新設

　帝人ファーマ（東京都千代田区、宇野 洋社長）は、在宅医療事業の拡大に伴い、患者のサポート体制を強化するため大阪市にコールセンターを設置する。

　同社は現在、HOT（在宅医療用酸素濃縮装置）およびCPAP（睡眠時無呼吸症候群の治療機器）における国内リーディングカンパニー。高齢化社会や生活習慣の欧米化などの要因により、在宅医療機器による治療は今後も継続的に増加すると見込まれ、とくにCPAP療法を受ける患者数は、年10％を超える勢いで急増すると推定されている。同社は、患者への定期的なフォローアップや機器操作に関する問い合わせ対応などのサポートを充実するため、2004年度に福岡県福岡市に初めてのコールセンターを設置し、年間130万コールを超える対応を実践している。2016年度には年間200万コールに達すると予測されており、その対応能力の増強を図る。

　今回、災害リスクが比較的低く、かつ九州地方で災害が発生した場合など現行のコールセンターが機能停止に陥った場合にも安定したサポートを提供するため、大阪市へのコールセンター新設を決定。対応能力が現在の約1.5倍となり、患者数が拡大するのに伴ってコール数が増加した場合にも、安定的かつ確実な対応が可能としている。将来的にはWebを活用した新規サービスを開発・提供し、より一層のサポート体制の充実を検討している。

2024年01月31日 18時11分 公開

2013年08月07日 15時24分 更新

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