ガートナー ジャパン（東京都港区、日高信彦社長）は、「国内の企業ユーザーのビッグ・データに対する意識に関する調査結果」を発表した。
同調査によると、ビッグ･データを「まったく知らない」という企業が大幅に減る一方で、企業規模によらず過半数がビッグ・データを「IT業界のはやり言葉として冷静に見ている」との結果が出ている（画像）。
同社リサーチ バイス プレジデントの堀内 秀明氏は、この結果について「2012年を通じて、ベンダーやメディアからはビッグデータを活用することの重要性や、活用するためのテクノロジー・製品に関する情報が積極的に発信されていました。このような活動により、ユーザー企業におけるビッグデータという言葉の認知度は大幅に向上したといえます。一方で、多くの企業はビッグ・データを一過性の言葉と受け止めており、関心度については変化がない、あるいは低下している状況にあります。実際、ユーザー企業との日々の会話では、『ビッグデータという形のないものが自社に関係するのかしないのかがよく分からない』という声が多く聞かれます。ユーザー企業各社は、ビッグデータという言葉はよく耳にするが、現時点では自社とは関係が薄いとみていると考えられます」と分析している。
また、「大量かつ多様なデータを比較的低いコストで処理することができるテクノロジーが市場に登場してきているのも事実。『関心がある』と回答した企業については、是非とも具体的な検証プロジェクトを立ち上げ、組織的な情報活用力の向上に着手していただきたい。まったく関心がない、あるいは、IT業界のはやり言葉として冷静に見ていると回答した企業においても、新たなテクノロジーやデータを活用するにはどのようなスキルが必要であり、その結果どのような効果が得られそうなのかを見極めた上で、自社における取り組みの要不要についての結論を出していただきたい」との見解を述べている。
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