コールセンター/CRMのソリューション・サービス“さがし”にご利用下さい!

コールセンターのITさがしは、コールセンター/CRMのための、ソリューションやサービス探しをサポートします。情報収集・比較検討・導入検討にご活用下さい。「コールセンターのITさがし」について

コンタクトセンタープラットフォーム

通信インフラからアプリケーションまで、コンタクトセンター運営に必要な機能が搭載されたシステム

コンタクトセンタープラットフォーム / 交換機/通信サーバー / CTIミドルウエア

更新日:2018/01/17

BIZTELコールセンター

リンク
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対象ユーザー 中小規模から大規模センターまであらゆる規模に対応
対象規模 30席以下を中心に、100席以上にも対応
製品形態 クラウド
価格情報

1席 15,000円~/月 / 10席81,000円~/月(ライトプラン)

製品概要 コールセンター構築がPCとインターネット回線のみで実現するBIZTEL(ビズテル)は、その手軽さ・機動性の高さによって国内最多の1,000社超の導入実績を誇り、クラウド型コールセンターシステムのパイオニアとして大小さまざまなセンターのクラウド化を支援している。
その人気の理由は、中小規模でも低コストでコールセンター化できる手軽さのほか、優れた音声品質や金融機関も利用可能な高いセキュリティレベルなど、その品質の高さだ。最も評価されているポイントは、サービススペック表には出てきづらい24時間365日の手厚いサポートや、さまざまなニーズへの柔軟なカスタマイズ対応が挙げられる。ユーザーのビジネスアイデアを実現するためにかかる手間を惜しまない、その姿勢は他サービスと大きく異なる点と言える。
■ホワイトペーパーダウンロード
チェックリスト コールセンターシステムの選び方 ――必要な要件がスムーズにまとまる
比較表 「クラウド型コールセンターシステムを徹底比較! ――主要システムの比較表付き!」
活用パターン 「コールセンターシステムの活用パターン――効果的な活用パターンが盛りだくさん!」

“10年で1000社超”の実績を武器に
ユーザー企業の要望をかなえる柔軟性を訴求

BIZTEL コールセンター

リンク

現場の要望かシステムの仕様か──。パッケージやクラウドのシステムをベースに業務を遂行している職場では、ときには実現したい機能を諦め、「システムに運用を合わせる」という結論を採ることも少なくない。クラウド型コールセンターシステム「BIZTEL」は、ユーザーのビジネスアイデアを実現に導くため、高い技術力に基づいた「堅牢性」と「柔軟性」を訴求。ユーザーと二人三脚で開発してきた機能群で、現場の“成果創出”を強力に支援する。

坂元 剛 氏

株式会社リンク
取締役
BIZTEL事業部
事業部長
坂元 剛 氏

 クラウド型コールセンターシステム「BIZTEL(ビズテル)」は、リリースから10年で、ユーザー企業は1000社を超える。業種は、金融や製造、サービスなどさまざま。30席以下が過半数を占めるが、最近は100席以上の事例も増えつつあり、インバウンドの他、アウトバウンドセンターにも導入が進んでいる。

 坂元 剛 取締役は、「初期コストの圧縮、拠点間通話の内線化による通信費の削減などのコストメリットだけではなく、サポート面での安心感を優先して選択いただいているユーザーが増えています」と市場の反応をみる。

 同社は24時間365日電話による有人対応を行い、運用チームと開発チームとの連携によるスピーディーな復旧を実現するサポート体制も強みだ。クラウド・ソリューションの信頼を高めてきた企業の1社といえる。

セキュリティ品質と機能に高評価
金融や大規模センターにも普及中

 BIZTELは、PCとインターネット回線のみでコールセンターを構築できるという手軽さゆえ、従来は中小規模センターを中心にユーザーを拡大してきた。だが、堅牢なネットワーク環境やセキュリティ、ユーザー視点での機能開発などが評価されており、大規模センターへの導入も進んでいる。

 坂元氏は、「必要なネットワーク環境やセキュリティレベルに合わせてお選びいただけるので、幅広い規模、業種業態にマッチします。例えば、セキュリティについては、管理画面の暗号化およびアクセス制御を提供する標準プランから、クレジットカード業界向けセキュリティ要件を満たす『PCI DSS』プランまで用意し、金融トップ企業の高い要件にも応えられます」と強調する。

 『PCI DSS』プランは、カード情報セキュリティの国際統一基準「PCI DSS(Payment Card Industry Data Security Standard)」の要件に準拠したもので、「このレベルのセキュリティ環境をパッケージとして構築できるクラウド型コールセンターシステムはBIZTELのみ」(坂元氏)という。

 ネットワーク回線も、一般的なインターネット回線を使う以外にも、VPN・専用線でも構築可能だ。個々のセキュリティレベルに合った環境を柔軟に構築できる。

図 選べるセキュリティオプション

図 選べるセキュリティオプション

「現場の要望」が第一! CRM連携にも柔軟対応

 クラウドサービスの利点のひとつが、常に最新機能を活用できるという点だ。BIZTELの強みも、過去10年間の導入実績が生み出した豊富な機能群にある。どの機能も、現場のニーズに耳を傾け、ユーザーと“二人三脚”で開発してきたものだ。

 例えば、管理画面には、実際の座席レイアウトを元にした座席表を表示し、オペレータの稼働状況を色別で認識できる「シートビュー」機能を実装。SVの管理業務を強力にサポートするため、多くのコールセンターで活用されている。

 「シートビュー上のオペレータ名をクリックするだけで、リアルタイムモニタリングや、対応中のオペレータに指示ができる、『ささやき・モニタリング』機能は使いやすさが好評です」(坂元氏)

 各種レポートもビジュアルやデザインを工夫し、使いやすさ、わかりやすさを訴求している。

 音声ログの聞きおこしは、オペレータやSVが頻繁に扱う機能のため、BIZTELの管理画面のみならず、CRMアプリケーション上でもログの保存や再生が行えるよう、APIを公開し他社パッケージとの連携にも柔軟に対応する。CRMに登録された顧客電話番号に基づく着信ポップアップやクリックコールも実現可能だ。

 一般的に、クラウドサービスは、他社のシステム連携やカスタマイズに機能制限が生じるケースも少なくない。だが、同社では、「ユーザーのビジネスアイデアを実現するためにかかる手間は惜しみません」(坂元氏)とし、柔軟対応を訴求する。

 例えば、「応対後にIVRでCS調査を行いたい」という要望に応え、アンケート機能を開発し、オプションで提供している。音声ガイダンスの修正や追加も容易だ。

 「現場の要望を叶えること」を第一優先とする姿勢から、ワークスタイル変革など新たなビジネス課題にも積極的に応えている。

 多様なニーズに応えるためには、高い技術力が不可欠だ。同社は、データセンター事業も行っているインフラのプロフェッショナル。その力を活かし、安全性や利便性などあらゆる要望を実現している。

freee

導入の決め手はカスタマイズ対応
音声品質とCRM連係の要望に応える

井上 健 氏

freee株式会社
Fastest Customer
Support
チーフ
スーパーバイザー
井上 健 氏

 クラウド会計ソフトで大きなシェアを持つfreee社は、バックオフィス業務──会計、給与計算、会社設立、開業に必要な書類、煩雑な業務──をクラウドで“楽”にするサービスを展開している。

 同社では、法人プランを導入した顧客や電話オプションの契約者に電話サポートを提供しており、同窓口では、従来より利用していたCRMのZendeskと連携できる電話システムの導入を検討していた。その結果、選定されたのが、リンクのBIZTEL コールセンターだった。

課題の解決力と柔軟なカスタマイズ対応

 同社では導入にあたって「音声品質の改善」と「既存ツールを活かしたままの運用を実現すること」が課題となっていた。音声品質については、BIZTELによって雑音やタイムラグの問題が解消され、大きく改善。併せて通話料についても全体的に2/3程度の圧縮が実現した。また、Zendeskとのシームレスな連携のほか、同社が要望した機能をカスタマイズで柔軟に応えたことも導入の決め手となった。

 導入後は、BIZTELのレポート機能も積極的に活用し、録音ファイルはスーパーバイザーとオペレータが一緒に聞くなどして応対品質の向上に役立てている。また、営業部のアウトバウンド用途でも導入が進み、BIZTELは同社の顧客コミュニケーションのインフラとして重要な役割を担っている。

お問い合わせ先

株式会社リンク
BIZTELインフォメーションデスク
TEL:0120-948-135
E-mail:info@biztel.jp
URL:https://biztel.jp

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コンタクトセンタープラットフォーム / ASP・SaaS・クラウド / 在宅コールセンター

更新日:2018/11/15

CT-e1/SaaS

コムデザイン
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対象ユーザー コンタクトセンター等の電話受発信を必要とする事業者
対象規模 規模や業種は問いません(最大1,000席の実績あり)
製品形態 SaaSにて提供
価格情報 初期費用:324,000円 月額:一席10,800円 席数に応じた割引あり
製品概要 「CT-e1/SaaS」はコムデザインが提供するクラウドCTIサービスだ。一般的なクラウドCTIがもたらす「安価な導入・保守コスト」「専用設備不要」などのメリットに加えて、(1)既設PBXやスマートフォンも特別な機器不要で利用できる自由な構成、(2)CRMとの連携の標準機能提供やカスタマイズ無償といった抜群のコストパフォーマンス、(3)自社開発の強みを活かした制限のない個別カスタマイズ可と、他サービスには類を見ないユーザーメリットを提供している。さらには「音声認識との連携」「感情解析との連携」「IoTとの連携ソリューション」など拡張性もあり、未来を見据えたコールセンターの一助となるサービスである。
■ホワイトペーパーダウンロード
サービス紹介 もっとも拡張性を持った 次世代クラウドCTI
  • ビジネス戦略

クラウドCTIで創る“次世代カスタマーサービス”
「オペレータ×AI」対応を見据えて進化

CT-e1/SaaS

コムデザイン

コムデザインが提供しているクラウドCTI「CT-e1/SaaS」は、次世代のコンタクトセンター基盤へと成長するべく、「Evolution & Revolution(進化と革新)」をコンセプトに、サービス強化に取り組んでいる。構成の柔軟性を活かした「0ABJ番号の利用」や、AIによる応対支援を見据えた音声認識機能の拡充など、従来のクラウドとはひと味違う進化を遂げた。

寺尾 憲二 氏

株式会社コムデザイン
代表取締役社長
寺尾 憲二 氏

 クラウドサービスは、柔軟な席数変更や機能を拡張できるメリットがある半面、カスタマイズ範囲が限定的で個社の要件を踏まえたカスタマーサービスを実現することは一般的に難しい。

 コムデザインは、こうしたクラウドの常識を覆す。同社のクラウドCTI「CT-e1/SaaS」の利用席数は、2018年6月時点で、前年同期比30%増の1万3333席。導入センターは、数席から数百席規模と幅広く、採用業種も多岐にわたる。実績を支えているのは、クラウドながら柔軟なカスタマイズを可能とする独自のアーキテクチャだ。

 CT-e1/SaaSは、ACD、IVR、通話録音、モニタリング、レポートなど、現場で求められる機能を標準提供するほか、業務や運営形態、実現したいサービス像に基づいた構築および機能開発が可能。具体的には、レポーティング項目の変更、ルーティングルールの設計、CRMシステムなどの外部システムとの連携の実績を持つ。さらに、構成の自由度も高く、既設PBXやモバイル網との接続も容易に実現できる(図1)。

図1 「CT-e1/SaaS」のシステムイメージ

図1 「CT-e1/SaaS」のシステムイメージ

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 CTIに関わるカスタマイズは、すべて同社で完結する。費用は、初期費用および月額料金に含まれるため、実質“0円”だ。その理由は、CTI専業で培ったSEの技術力の高さにある。開発プロジェクトを効率的に進められるため、コストは最小限に抑えられる。「長く使い続けてもらえる基盤を提供できれば、Win-Winの関係を築いていけます」(寺尾憲二社長)。

ハイブリッド構成でクラウドの“弱点”を排除

 近年は、CT-e1/SaaSを次世代のコンタクトセンター基盤へと成長させるべく、「Evolution & Revolution(進化と革新)」をコンセプトとして、サービス強化に取り組んでいる。

 進化は、「既存0ABJ番号の継続利用」と、「SMS連携」の2つ。

 「既存0ABJ番号の継続利用」は、SIerの都築電気との業務提携によって実現した。センター側に外線接続するためのボイスゲートウェイサーバーを設置する「Expander」構成をとる(図2)。CTIの呼制御部分のみクラウドで利用するため、ネットワークの帯域幅が狭くても、通話品質に影響しにくい。ボイスゲートウェイの保守は都築電気が一手に引き受ける。

図2 「CT-e1/Expander」の利用構成イメージ

図2 「CT-e1/Expander」の利用構成イメージ

 「SMS連携」は、電話とコミュニケーションアプリ「LINE」も含めたSMS対応の統合運用を実現する(図3)。SMSによる問い合わせを受信すると、「対応中」「後処理中」など、オペレータのステータスを判断し、受付可能なオペレータに送信する。また、SMSでの応対中に音声通話に切り替えることも可能。「通話用リンク」を含むメッセージを送信し、顧客がリンクをタップすると同一のオペレータに接続する。テキストコミュニケーションでは表現しにくいニュアンスを伝えたり、急を要する相談に移行した場合に有効な機能といえる。

図3 SMS連携──SMSでのやり取りから音声通話への移行

図3 SMS連携──SMSでのやり取りから音声通話への移行

AI活用を見据えて音声認識を安価に提供

 革新は「音声認識の戦略的価格」だ。チャットボットを始め、回答補助や要約といったAI活用ソリューションが市場を席巻している。「一方で、いずれの用途も問い合わせ内容を取り込むための音声認識が必須ですが、決して安価とは言えず、活用に踏み出せない企業が少なくないのが実情」(寺尾社長)。

 そこで、音声認識ベンダーのニュアンス・コミュニケーションズとの連携により、音声認識機能の拡充に踏み切った。利用料金は、初期15万円。音声認識を適用する時間で月額料金を算出。30秒を1度数として換算し、2000度数(1000分=16.66時間)単位で月額1,500円としている。

 今後は、図4のようにAIエンジンベンダーとも連携しながら、文章要約やFAQを活用した回答支援など、AIソリューションとの連携を図る。

図4 音声認識を起点としたAIソリューション活用

図4 音声認識を起点としたAIソリューション活用

お問い合わせ先

株式会社コムデザイン
セールス&マーケティンググループ
TEL:050-5808-5500
E-mail:sales@comdesign.co.jp
URL:https://comdesign.co.jp

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コンタクトセンタープラットフォーム / 顧客満足度の向上 / システムバージョンアップ/リプレース

更新日:2018/05/30

コネクト・ストーム

楽天コミュニケーションズ
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対象ユーザー UC、コンタクトタクトセンターユーザー、SIer
対象規模 1席から10,000席規模まで対応可能
製品形態 クラウド型
価格情報 2,160円~/席(UC)、12,960円~/席(CC)
製品概要 あらゆる顧客チャネルに対応し、数多くのサードパーティシステムと連携することで顧客エンゲージメント強化を実現するクラウドコンタクトセンターサービスです。中小から大規模まで、さまざまな規模のコンタクトセンターニーズにお応えします。
<特徴>
【1】オムニチャネル対応
【2】無制限の拡張性(10,000席超の大規模運用にも対応)
【3】エンタープライズレベルの信頼性(SLA99.999%の実績)
【4】インテグレーションの柔軟性
【5】イノベーション(AI実装)
【6】ワンストップサービス(通信事業者としてトータルサポート)
 
  • 製品紹介

オムニチャネルに完全対応
大規模センター向けクラウドサービス、新上陸!

コネクト・ストーム

楽天コミュニケーションズ

電話だけのプラットフォーム機能では、オムニチャネル時代のコンタクトセンターを支えることはできない。楽天コミュニケーションズが国内販売を開始した「コネクト・ストーム」は、メールやチャット、メッセンジャーやSMSに対応するオムニチャネル基盤だ。高い信頼性、さまざまなアプリケーションと連携できる柔軟な構造をあわせ持ち、かつ現場視点のわかりやすい設定/レポートが可能。大・中規模センターに最適な基盤システムでシェア奪取を目指す。

 コンタクトセンターの運営に欠かせないITシステムはさまざまだが、すべての基盤となるのがコミュニケーション・プラットフォームだ。具体的にはPBXやACD、CTIといった音声基盤やKPI管理を司るレポーティング機能などを提供する仕組みで、近年では急速にクラウドサービス化が進みつつある領域だ。

 プラットフォーム・ソリューションは、一般的にコンタクトセンターのサイズ(席数)で選択が分かれるケースが多い。楽天コミュニケーションズは、2018年4月から大・中規模向けに「コネクト・ストーム」の提供を開始した。

高い信頼性、柔軟なシステム連携 大中規模センター向け機能に自信

 同社は、従来からクラウドコンタクトセンター・サービス「コネクト2.0」を提供、国内で累計導入数約1000社の実績を誇る。コンタクトセンターソリューションビジネス部コンタクトセンターGの三木善彰マネージャーは、「とくにセンターの新設の際に安価にスタートアップできる仕組みとして、50席以下の規模のお客様にご利用いただいています」と説明する。

 コネクト・ストームは、英国コンテントグルー社が開発したオムニチャネル対応コンタクトセンター・ソリューションで、グローバルで金融や公益企業をはじめ数百社が採用している。コンタクトセンターソリューションビジネス部の川内谷大輔部長は、「国内マーケットはオンプレ型からクラウドへの転換期でもあり、変化し続ける顧客要望に、スピード感をもって対応可能なクラウド型ソリューションが必要だと判断しました」と同サービス採用の背景を説明する。

 コネクトシリーズのサービス・セグメントを図1に示す。50席以上で将来的な拡張性が期待できる規模のセンターにはコネクト・ストームを提案する方針だ。クラウドならではの拡張性に加え、電話、メール、チャット、Twitterといったさまざまなコンタクト・チャネルからの問い合わせを一元化できる。近々、LINEやSMS(ショートメッセージ・サービス)にも対応する方針だ。

図1 サービスセグメント

図1 サービスセグメント

 さらに、クラウドサービスで不安視されがちな信頼性/安定性も、「稼働率99.999%の高可用性に加え、情報セキュリティ面でもPCI-DSS(カード情報セキュリティの国際統一基準)に準拠している点は強みのひとつです」(三木マネージャー)と実績は十分だ。実際に、グローバル企業のある保険会社では約1万席を運用しているという。

 キャリアである楽天コミュニケーションズが提供するだけに、ネットワーク環境は万全だ。電話番号の選択も柔軟に対応できる(図2)。

図2 システム構成イメージ

図2 システム構成イメージ

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 連携するソリューションも豊富だ。セールスフォース・ドットコムやマイクロソフト、オラクル、テクマトリックスなど、国内外で高いシェアを持つCRMソリューションとの連携実績もある。

 機能面で特徴のひとつとして挙げられるのは、わかりやすさを追求した設定画面とレポーティング・ツールだ。コールフロー作成は、アウトバウンドやグループ、音声メニューの再生など、機能のアクションセルをドラッグ&ドロップしたうえで動作(アクション)を編集するだけで作成できる(画面1)。レポートは、稼働状況を示すリアルタイムレポートとヒストリカルレポートの両方を用意している(画面2、3)。

画面1:コールフロー作成ツール

▲画面1:コールフロー作成ツール

画面2:リアルタイムレポート

▲画面2:リアルタイムレポート

画面3:ヒストリカルレポート

▲画面3:ヒストリカルレポート

グループのCS部門のお墨付き! 現場視点の機能に高評価

 楽天コミュニケーションズでは、同サービスの販売を決定する際、グループ企業のCS部門も検討に参加してもらっている。つまり、現場のマネジメント層から使いやすいという評価を得たうえで契約に踏み切ったということだ。

 「グループのコンタクトセンターでも、新たなプラットフォームとして活用していく予定」(三木マネージャー)というように、実際に使う現場の評価がバックボーンにある強みは大きい。

 2018年秋以降、アウトバウンドやLINE対応、音声認識やWFM(ワークフォース・マネジメント)連携など、順次機能強化を図る方針だ。さらに、顧客の要望に応じて、楽天が進めているAI(人工知能)テクノロジー(チャットボットやAI-IVRなど)との連携も実装でき、マーケットが期待する高度なソリューションもオプションとして提供される。

 価格は、50席規模で初期費用約45万円、月額110万円強程度の見込みだ。

 目標は、「3年後にシェア10%(シート数ベース)」(三木マネージャー)という。外資・国産が混在するクラウド型コンタクトセンター・プラットフォーム市場の台風の目となるか、動向に注目だ。

お問い合わせ先

楽天コミュニケーションズ株式会社
コンタクトセンターソリューションビジネス部
TEL:0800-600-5555
URL:https://comm.rakuten.co.jp/

コンタクトセンタープラットフォーム / 生産性の向上 / 顧客満足度の向上

更新日:2018/11/15

Bright Pattern Contact Center(ブライトパターン コンタクトセンター)

コミュニケーションビジネスアヴェニュー
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対象ユーザー コールセンター、コンタクトセンター、BPO、SIer
対象規模 5席から10,000席規模まで対応可能
製品形態 クラウド・オンプレ
価格情報 13800円~/席
製品概要 “見せかけ”ではない“本物”のオムニチャネル
「Gartner 2018 コールセンターソフトウェア ランキング」1位獲得
あらゆる顧客接点チャネルに一つのシステムで対応でき、あらゆる顧客情報を一つのデータベースから引き出せる使いやすさを徹底的に追求した“本物”のオムニチャネルだ。
[概要]
・“本物”のオムニチャネル
電話、チャット、メール、FAX、LINEなど全チャネルを一画面に統合。
・顧客管理(CRM)の効率化
Salesforce、Zendesk等と連携し、全チャネルの顧客との履歴を参照。
・音声認識で品質向上
AIによりリアルタイムに会話内容を文字起こし、感情分析。
・チャット+AIで生産性向上
チャットボットが自動返答、AIがオペレーターに回答サジェスト。
 
  • 製品紹介

本物のオムニチャネル
今求められているのはなぜか?

Bright Pattern Contact Center

コミュニケーションビジネスアヴェニュー

コミュニケーションビジネスアヴェニューが提供する「Bright Pattern Contact Center(ブライト パターン コンタクト センター)」は、世界26カ国以上、12カ国語で使用されている“本物”のオムニチャネル顧客対応のためのコールセンターソフトウェア。「Gartner 2018 コールセンターソフトウェア ランキング」で1位を獲得している。

 WebチャットやLINE等、顧客との接点(チャネル)が多様化するなか、これまで音声中心だったコールセンターは“オムニチャネル化”が急がれている。では、何を基準にシステムを選んだら良いのだろうか。

図 「T-SQUARE/CT FC Edition」機能一覧

※1.リックテレコム「コールセンタージャパン」2018年10月号
※2.総務省情報通信政策研究所「平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書<概要>」

 従来の音声やメールのシステムを残して、メッセンジャー用アプリ(Webチャット、LINE等)を追加するだけでは、それぞれのシステムが連携しない、単なる“マルチチャネル化”に過ぎない。そのような、見せかけのオムニチャネルには問題がある。

(1)オペレータにとっての問題:各チャネルの対応が非常に困難
 チャネルごとにシステムのインタフェースが分かれているため、オペレータは顧客からの問い合わせチャネルに応じて複数の画面を切り替えて運用しなければならない。複数のチャネルを同時に扱う場合、オペレータの業務は非常に複雑化する。このようなオペレータを教育していくコストも膨大である。

(2)カスタマーにとっての問題:最適なサービスが提供されない
 1人のオペレータが複数のチャネルに対応するのが難しい場合、チャネルごとにオペレータはグループ分けされる。そのため、同じ企業に問い合わせをしていても、チャネルを変えるたびに異なるオペレータから同じ説明を聞かされる。各チャネルでシステムも分断されているため、問い合わせ内容が統合されておらず、最適なサービスを提供できない。

 Bright Patternなら、あらゆる顧客接点チャネルに1つのシステムで対応でき、かつあらゆる顧客情報を1つのデータベースから引き出せる──使いやすさを徹底的に追求した“本物“のオムニチャネルだ。

図 「Bright Pattern Contact Center」──オムニチャネルのシステムイメージ

図 「Bright Pattern Contact Center」──オムニチャネルのシステムイメージ

〈導入効果〉

大手証券会社 様

音声認識と組み合わせてBright Patternを導入することで、DMコストの削減、品質管理の効率を50%向上。

不動産管理会社 様

Bright Patternのチャットボット、LINE連携機能を利用し、若年層顧客の不満解消と自己解決率を大幅に向上。

お問い合わせ先

株式会社コミュニケーションビジネスアヴェニュー
マーケティング部
TEL:046-821-3362
E-mail:info@cba-japan.com
URL:https://brightpattern.info/

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コンタクトセンタープラットフォーム / 音声認識 / AI(人工知能)

更新日:2018/11/15

Omnia LINK

アイブリット/ビーウィズ
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対象ユーザー 中小規模から大規模センターまで幅広い業種に対応
対象規模 二十席~数千席
製品形態 クラウド
価格情報 個別見積り
製品概要 ビーウィズが提供するトータルテレフォニーソリューション『Omnia LINK』。コンタクトセンターに必要な機能を完全装備したうえにAI機能を搭載した次世代型オールインワン・プラットフォームだ。コンタクトセンター/BPO事業者としての強みを活かし、完全自社開発することで現場ニーズに則した機能を強化している。SV向け現場力強化ツール「ウォッチオーバー」は、オペレータと顧客の対話をリアルタイムにテキスト化する。音声を聴き起こす一般的なモニタリングと異なり、視覚的に応対状況を把握できるビジュアルモニタリング機能を提供。高額な投資が必要なAI機能を従量課金制でリーズナブルに利用できる。
 

テキスト化の先にある真のVOC活動実現!
音声認識を徹底活用するプラットフォーム登場

Omnia LINK

ビーウィズ

「コンタクトセンターに蓄積される顧客の声は貴重な企業資産!」の掛け声のもとに導入される、音声認識システム。しかし、顧客との対話をテキスト化してどう活用するのかがあいまいで、結局は“宝の持ち腐れ”になっているケースは多い。ビーウィズのトータルテレフォニーソリューション『Omnia LINK』はリアルタイム音声認識機能を徹底的に使いこなす。日々のオペレーション支援はもちろん、最新のAI技術と組み合わせた分析機能により、付加価値を生む“真のVOC活動”を実現する。

 コンタクトセンター/BPO事業を展開するビーウィズは、独自のコンタクトセンター・プラットフォーム『Omnia LINK』を開発、クラウド方式でサービス提供している。

 Omnia LINK(オムニア・リンク)は、Google Cloud PlatformTM上で稼働する、オールインワン型のトータルテレフォニーソリューションだ。IP-PBX、ACD、IVR、通話録音、アウトバウンドダイヤラーなどコンタクトセンターに求められるベーシック機能を完全装備。さらに音声認識「Google Cloud Speech-to-Text」、ビッグデータ分析「Google BigQuery」を活用している(図1)。

図1 『Omnia LINK』のサービスセグメント

図1 『Omnia LINK』のサービスセグメント

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 企画・開発は、グループ子会社のアイブリットが担当。ビーウィズが業務受託を通じて培ってきたコンタクトセンターの運営ノウハウを盛り込む。完全自社開発のため、現場から上がるニーズを柔軟に取り入れた、利用者視点のユーザー・インタフェース(UI)が強みとなっている。

対話をテキスト化してサポート 現場オペレーションを効率化

 最大の特徴は音声認識技術を徹底的に使いこなす点だ。

 SV向け現場力強化ツール「ウォッチオーバー」は、リアルタイムにオペレータと顧客の対話をテキスト化。あらかじめ設定したキーワード(ポジティブ/ネガティブワード)を検知し、視覚的に応対状況を把握できるビジュアルモニタリング機能によりSV業務を支援する。例えば、顧客が「すぐに解約したい」などと発言するとネガティブワードとして赤色反転表示。SVは、オペレータがヘルプの合図を出す前に異変を察知してモニタリングに入れる。この際、会話の流れを遡ってテキストで確認できるため、素早く状況把握が可能。エスカレーション対応や指示出しの際にも保留時間を極力短くできるため、顧客満足度を下げずに問題解決につなげることができる。

 オペレータ向けには、リアルタイムFAQ検索・リコメンドシステムの「シークアシスト」が有効だ。リアルタイムにテキスト化された会話から、対象となるFAQや必要なドキュメントを検索して表示する。よくある単語検索を行うFAQシステムと異なり、会話の変化に追随して常に最適なナレッジを表示する。さらに自然言語処理により類似性を自動識別し、最適な情報をレコメンドする。具体的には、化粧品通販会社などで、ある製品の話題が出れば、それを訴求するアピールポイントを自動表示。また、“肌が赤くなる”などの話題が出れば、過去の類似の問い合わせを検索して、どう対応すべきかをアシストできる。経験の浅い新人オペレータでも、安心して顧客対応に専念できる機能といえる。

社内外の“消費者の声”をぶつけ経営判断のヒントを得る

 今回、新たに追加したのは、経営層向けのレポーティング機能だ。テキスト化されたVOCデータを分析し、製品改良・新サービス開発・顧客満足度向上などに関わる気づきを得て、経営貢献につなげていく(図2)。

図2 経営貢献につなぐVOC分析機能を搭載

図2 経営貢献につなぐVOC分析機能を搭載

 「従来のVOC分析は、自社内のデータのみを対象としてきました。このため、どういう軸で分析すればいいかがわからず、“分析したけど何も出てこない”ということが往々にしてありました。きちんとVOC分析を行うには、実は外部情報が必要です。Omnia LINKが、真のVOC活動を支援します」と、アイブリットの鈴木道一社長は強調する。

 ビーウィズとアイブリットは、人工知能(AI)ベンチャーのストックマークと業務提携。同社は、東京大学大学院情報理工学系研究科におけるテキストマイニング・ディープラーニングの研究をベースに創業した、東大発のベンチャー企業で、最先端のAI技術を活かし、企業向けWebニュース配信サービス「Anews」を開発・運営している。3社間でAI技術を活用したコンタクトセンターの対話解析サービス開発を進め、Omnia LINKと連携させる。

 具体的な運用は、ユーザー企業が、自社の商品・サービスや競合会社に関する情報などを設定すると、毎日、インターネット上の関連情報(プレスリリース、ブログ、ツイートなど)をクローリングし、トピックスなどを抽出。これを分析軸に社内のVOCデータを分析し、自社顧客のニーズや関心事項などを探る。これにより、業界のトピックスが自社顧客にはどのように捉えられているか、自社の商品・サービスは期待を満たしているかなど、経営判断につながるような気づきを得ることができる。

 「そもそもVOCに肝心な話題が含まれていない可能性もあります。その際は、積極的に話題を拡げて情報収集すべきです。これまでのコンタクトセンターは、顧客の依頼に応えるのみでした。これからは、欲しいVOCを集める時代です」(鈴木社長)

 消費者行動がデジタルシフトしている現在、コンタクトセンターでの対話は貴重な機会といえる。これを有効利用しない手はないと鈴木社長は指摘する。「対話時間が伸びるとコスト増になると思われるかもしれません。しかし、ウォッチオーバーやシークアシストを上手く利用すれば、AHT(平均対応時間)は確実に短縮できます。この浮いた工数を単なるコスト削減にするか、経営貢献のためにさらなる顧客接点を厚くすることに使うかを考える必要が出てきたと思います」と鈴木社長は話す。

 Ominia LINKは最小20席から対応し大規模になるほど導入効果も大きくなる。すでにビーウィズ内では、2000席規模で稼働実績がある。

お問い合わせ先

ビーウィズ株式会社
デジタルビジネス推進部
TEL:0120-722-782
E-mail:omnialink@bewith.net
URL:https://omnialink.jp/

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