ワークマネジメントプラットフォームを提供する米国Asanaの日本法人、アサナジャパンは、日本のビジネスパーソン、2000名以上に調査したレポート「働き方変革の現在地: 2024年日本」を発表した。
調査は、Asanaのワーク・イノベーション・ラボが実施。
＜調査概要＞
調査名 : 働き方変革の現在地: 2024年日本
調査対象 : 18歳～65歳以下のビジネスパーソン2044人
調査エリア : 日本国内
調査時期 : 2024年3月22日～3月27日
調査方法 : WEB調査
回答者の内訳 : Executive 260人 / マネージャー 512人 / 一般社員 1272人
日本企業の多くは、さまざまな技術革新を進め、イノベーションのグローバルスタンダードを確立してきたが、「自分の会社が非常に革新的だと考えている」という回答者はわずか18％に留まっている。
こうした認識のギャップが生まれている理由について、調査を実施したAsana Work Innovation Lab 所長のRebecca Hinds博士は、「働き方のイノベーションが進んでいないから、自社に対して革新的であるという評価ができていないのでは」と指摘。
同氏は、働き方改革の必須要素として、（１）キャパシティ、（２）レジリエンス、（３）ベロシティ、（４）コネクションの４つを挙げ、調査結果を基に多くの日本企業が抱える課題を解説した。