ガートナー ジャパン（東京都港区、日高信彦社長）は、国内のBIとデータ活用に関する調査結果を発表した。
同調査は、従業員数20人以上の企業（約2800社）のIT部門マネージャーに３年ごとに実施しているアンケートをベースにしている。最新のアンケート実施時期は、2016年11月。
調査の結果、BIツールの導入率は全体で37％（図１）、従業員数規模2000人以上の大企業においては80％に達した （図２）。
図１ BIソリューション／ツールの利用状況に関する経年変化
（出典：ガートナー（ITデマンド・リサーチ）／調査（2016年11月）
図２ BIソリューション／ツールの利用状況に関する経年変化（従業員数2000人以上）
（出典：ガートナー（ITデマンド・リサーチ）／調査（2016年11月）
これは、３年前（2013年11月）の調査時点で「利用中」または「導入中」であった企業と、「３年以内の導入を予定」していた企業の割合の合計を超えている。
これについて、同社のリサーチ部門マネージング バイス プレジデントの堀内 秀明氏は「３年後の導入状況が計画を上回る傾向は、2010年の調査以来続いています。この傾向は、ビッグ・データに関するブームなどの影響を受けて、データ活用に対する関心が高い水準で推移していることに加え、セルフサービスBIやクラウドBIなど、従来よりも導入へのハードルが低い製品やサービスが登場していることにも後押しされています」と分析している。
一方、BIツールを導入している企業の中で、どの程度の従業員がBIツールを使っているのか尋ねたところ、「全従業員の２割未満」という企業が過半数、「１割未満」という企業も全体のおよそ３分の１に達していた（図３）。
図３ BIソリューション／ツールの利用中または導入中の企業でBIツールを利用している従業員の割合
（出典：ガートナー（ITデマンド・リサーチ）／調査（2016年11月）
BIツールを利用している従業員は一部に留まっていることが明らかとなった。
これを受けて堀内氏は、「継続的かつ組織的にBIを推進する必要があります。加えて、現在利用中のツールの特性が、BIを利用できていない従業員のニーズとマッチしているかを確認し、マッチしていない場合には、追加でのツール導入を検討する必要があるかもしれません」と指摘した。
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